理学療法士のクリニックは本当にオワコンなのか？
「理学療法士でクリニック勤務はオワコンらしい」
SNSや掲示板で、こんな言葉を目にする機会が増えました。
2026年度の診療報酬改定の影響もあり、不安を感じている人も多いはずです。
結論から言うと、
理学療法士のクリニックが“即オワコン”になるわけではありません。
しかし、
保険依存型の経営陣スタイルは、今後じわじわ厳しくなる可能性があるのも事実です。
今回は、感情論ではなく、
実際の改定内容と具体的な数字をもとに検証していきます。
2026年診療報酬改定で何が変わる？
今回の改定で、クリニックに影響しそうなポイントは主に2つです。
- リハビリ計画評価料の整理
- 骨塩定量検査の算定回数制限
一つずつ見ていきましょう。
リハビリ計画評価料の整理（2回目以降240点）
改定後は、
- 初回：300点
- 2回目以降：240点
と明確に区分されました。
差は60点、つまり600円です。
■ モデル試算
仮に月20件「2回目評価」を算定していた場合
600円 × 20件 ＝ 12,000円減／月
年間では
→ 約14万円の減収
正直に言うと、
ただし、「小さな減収」が積み重なっていく構造には注意が必要です。
骨塩定量検査が原則年1回へ
これまで「4ヶ月に1回」算定可能だった骨密度検査が、
改定後は原則年1回までに制限されます（※例外あり）。
整形外科系クリニックにとっては、こちらの影響のほうが大きい可能性があります。
■ モデル試算
仮に
- 1件あたり15,000円
- 月10件減少
とすると
15,000円 × 10件 ＝ 150,000円減／月
年間では
→ 約180万円減
これは規模によっては「そこそこ痛い」数字です。
この改定だけでクリニックは終わるのか？
結論はNOです。
- 計画評価料は影響小
- 骨密度は規模依存
- 即倒産レベルではない
しかし問題はここではありません。
本当に怖いのは、
「今回だけで終わらない」という構造です。
本当に怖いのは“じわじわ削られる構造”
診療報酬改定の流れを見ると、
- 質評価重視
- 算定回数制限
- 加算厳格化
- 出来高依存の抑制
という方向性が明確です。
今回の減収が
- 年14万円
- 年180万円
だったとしても、
これが今後も積み重なれば
→ 年100万〜300万円規模の圧迫になる可能性
があります。
「一発KO」ではなく
ボディブロー型の改定と言えます。
生き残るクリニックと厳しくなるクリニックの違い
生き残るクリニック、厳しくなるクリニックはどのような特徴があるのでしょうか。順番に解説していきます。
保険依存型クリニック
- 点数頼み
- 単位数で回す
- 加算に依存
このタイプは、改定の影響を受けやすいです。
自費併用型・専門特化型
- パーソナルリハ
- スポーツ特化
- 姿勢・予防領域
- 自費プログラム導入
こうしたクリニックは、
つまり、
「クリニックがオワコン」なのではなく
“戦略のないクリニック”が厳しくなるという構図です。
理学療法士個人の未来はどうなる？
すぐ給料が下がる可能性は低いでしょう。
しかし起こりやすいのは、
- 賞与微減
- 昇給停止
- 単位圧増加
- 人員補充なし
つまり
給料は同じでも、働き方がきつくなる可能性がある
ここに将来不安を感じる人が増えています。
「自分の職場は大丈夫だろうか…」
そう思ったなら、まずは“市場価値”を確認してみるのも一つの方法です。
今は登録無料で、
- 自費併用クリニック
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だけを見せてもらうこともできます。
クリニックがオワコンかどうかは“職場次第”
今回の改定だけで、
理学療法士のクリニックがオワコンになるわけではありません。
しかし、
- 保険一本で戦うのか
- 自費も取り入れるのか
- 今後の戦略があるのか
この違いは、将来を大きく左右します。
そして残念ながら、
外からはその内部事情はほとんど分かりません。
まとめ｜オワコンではない。でも分岐点にいる
✔ 2026年改定だけで即終了ではない
✔ しかし保険依存型はじわじわ厳しくなる可能性
✔ 生き残るクリニックと淘汰されるクリニックは分かれる
「オワコンかも…」と不安になるよりも、
自分の職場がどのタイプなのかを冷静に見極めること
が大切です。
もし今の環境に少しでも不安があるなら、
- 自費併用型クリニック
- 病院勤務
- 回復期・急性期
- 訪問分野
など、選択肢を知っておくことは無駄になりません。
転職は「逃げ」ではなく、
将来のリスクヘッジです。
今すぐ辞めなくてもいい。
まずは情報収集から始めるのも一つの手段です。
今すぐ転職しなくていい。
でも「選択肢がある状態」は強い。
診療報酬改定はこれからも続きます。
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今の市場を知っておくだけでも、将来の安心材料になります。
